バイアグラを入手するには、病院やクリニックで医師の診察を受け、処方箋を書いてもらう必要があります。

医療機関で処方してもらうのであれば、バイアグラが保険適用されるのか気になる方も多いでしょう。

本記事では、バイアグラは保険適用されるのか、適用されるのであれば何か条件はあるのかなど、男性であれば誰もが気になるであろう疑問にお答えしていきます。

バイアグラは保険適用される？

結論からお伝えすると、バイアグラは2022年4月より保険適用が開始されました。

バイアグラ愛用者からすると歓喜に満ちたニュースですが、保険適用されるにはいくつかのポイントが存在します。

どのようなケースが保険適用に該当するのか解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

保険適用は不妊治療のみ

バイアグラを保険適用で処方してもらう最も重要なポイントは、不妊治療のためバイアグラを服薬するということです。

少子化の抑制や不妊治療に掛かる経済的な負担を軽くすることを目的に、厚生労働省は2022年4月1日より、バイアグラやシアリスを含む6成分16品目を不妊治療薬として保険適用することを認めました。

ED治療のためにバイアグラを処方してもらう際はこれまでとおりに保険適用外となりますが、不妊に悩むカップルや夫婦にとっては希望を与える法改正となったでしょう。

ED（勃起不全）による不妊も保険適用内

ED治療に関しても今後の保険適用外と言いましたが、EDが不妊の直接的な原因になっているケースは事情が異なります。

切実に子供を授かることを求めているにも関わらず、ペニスの機能不全でセックス自体が行えないのであれば、それは立派な不妊だと言えるでしょう。

もちろん全てが不妊に該当するわけではありません。いわゆる「妻だけED」のように、妻に対してだけペニスが反応しないというケースは不妊とは認められないことが多いです。

男性不妊やEDであることを証明するために、専門の医療機関で検査や診断を受ける必要があることを覚えておいてください。

また、医療機関の受診にはパートナーの同席が必要ですので、妻だけEDの男性は診察時にその事実がパートナーにバレる可能性があります。ほかの女性とはセックスができても妻とはできないなどと知られては堪ったものではありません。今後の夫婦関係にも大きく影響するので注意が必要でしょう。

保険適用になるための基準

バイアグラを含めたED治療薬が保険適用されるには、下記のような基準をクリアする必要があります。

1. 泌尿器科で5年以上の経験がある医師でないと処方できない。ただし、近隣に要件を満たす医師がおらず、投与可能な他の保険医療機関に患者を紹介できない場合は処方可能（一般不妊治療管理科に係る施設の届出をしている保険医療機関に限る
2. ほかの医療機関で不妊症に係っている患者に対し、紹介を受けてED治療薬を投与する場合は、紹介元の施設と連携し必要な情報を共有する必要がある
3. 日本泌尿器科学会が作成した勃起不全に関する診療ガイドラインの診断に従い、EDと判断された患者でないと処方の対象外となる。なお、その旨を診療録に記載する
4. 処方される患者またはそのパートナーのどちらかが、服用から遡り6ヶ月以内に一般不妊治療管理科や生殖補助医療管理科に係る医学的管理を受けていないと処方不可。つまり、不妊治療を受けたという確認ができないと処方はしてもらえない
5. 処方の数量は1回の診察につきタイミング法における1周期分に限る。処方は4錠以下
6. 繰り返し投与する場合は、6ヶ月を目安とする。6ヶ月を超えて投与を継続するには必要性が検討される（摘要欄に継続理由の記載が必要）。継続される場合は、原則として初期投与から1年以内とする
7. 保険適用で処方する場合は、処方箋の備考欄に保険診療である旨を記載する

上記の項目を満たさないと、バイアグラを保険適用で処方してもらえません。専門的な内容で自己判断ができない方が多いでしょうから、詳細は医師に確認をしてください。

不妊治療なら全て保険適用となる？

一口に不妊治療といっても、その内容は多岐に渡ります。

全ての不妊治療がバイアグラの保険適用に該当されるのかといえばそうではなく、いくつかのポイントに絞られています。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

保険適用となる不妊治療

保険適用となる不妊治療は、下記のとおりです。自分が該当するかチェックしてみましょう。

不妊治療の対象者

不妊治療にも、下記のように対象者という縛りが定められています。

• 不妊と診断された男女（事実婚も可）
• 治療開始時点で43歳未満の女性。40歳未満は子供1人につき最大6回まで、40～43歳未満は最大3回まで

入籍していなくても不妊知治療の対象となることに驚いた方も多いでしょう。また、年齢的な縛りがあるのは、高齢出産による母子の健康状態を考慮してのことです。

バイアグラを保険適用で処方された場合の注意点

保険適用でバイアグラを処方してもらい、通常であれば安堵をします。これで妊娠するまで頑張ろうと張り切る方もいるでしょうが、ここで注意点をお伝えしておきます。

せっかくのやる気に水を差すようで恐縮ですが、後々のトラブルを未然に防ぐためにも必ずチェックしてください。

無制限に処方してもらえるわけではない

保険適用でバイアグラを処方してもらう場合、「1回に4錠以内」と制限が設けられます。

4錠ですと、単純に計算すればセックス4回分です。一回の服用で複数回射精することもあるでしょうが、1度のセックスで精子をたくさん膣内に送れば妊娠する確率が高まるというわけではありません。重要なのは、排卵日と射精のタイミングを合わせることです。

女性であれば、排卵日を調べるために基礎体温を記録している方も多いでしょう。排卵日を調べるための検査薬も販売されているので、少ないチャンスを確実にものにしていきましょう。

保険適用で安くバイアグラが入手できるからといって、その数は決して無限ではありません。快楽のために無駄な消費をせず、あくまでも妊娠を目的に適切なタイミングでバイアグラを服用してください。

継続して利用する場合は期限がある

バイアグラの保険適用は、6ヶ月程度までしか継続できません。それ以降も継続を希望する場合は必要性の審査が行われ、認められたとしても最大で1年間までとされています。

つまり妊娠するまで気長くに頑張ろうという方は、あまり悠長に構える時間はないということです。限られた期間内に子供を授かれるよう、バイアグラを計画的に使用しましょう。

不妊治療を偽ってもバレる？

結論からお伝えすると、不妊治療を偽ってもバレます。というより、法律的に絶対にやってはならない行為ですので止めましょう。

バイアグラを安く入手したいからといって、実際に不妊治療を行っている人の健康保険証を使って医療機関を受診するケースがあります。

友達同士であったり、家族であったり、そのシチュエーションは様々ですが、例えば不妊治療を行っている家族に黙って健康保険証を持ち出した場合、毎年送られてくる「医療費のお知らせ」で必ずバレます。

書類には、受診した医療機関や薬の処方をした薬局、医療費の総額が記載されているので、目をとおせば自分の身に覚えのない内容があるとすぐに発覚するでしょう。

他人の健康保険証を不正に利用した事実が発覚すれば医療費の返還義務が生じますし、悪質な場合は警察沙汰になることも当然あります。

これは詐欺と同等の行為ですので、非常にリスクが高いことだと覚えておいてください。

バイアグラの購入費用を抑える方法

バイアグラの保険適用が認められなかったからといって、意気消沈することはありません。

先発医薬品の特許が切れることでジェネリック医薬品の販売が認められます。バイアグラにもジェネリック医薬品が存在し、先発医薬品より3～6割ほど安く入手できます。

ジェネリックに対してマイナスなイメージをもっている方も多いですが、成分や効能に一切の違いはありません。つまりバイアグラと同じ効果の薬が安く手に入ってお得だということです。

安全性や品質もきちんと保証されていますので、少しでも費用を抑えたい方はバイアグラのジェネリックを試すことをおすすめします。

バイアグラの保険適用は不妊治療の強い味方

近年、少子高齢化対策として日本は様々な対策を打ち出しています。子育てに掛かる費用の軽減がマスコミにピックアップされがちですが、「妊娠」という子供を増やす最初の段階にもっと目を向ける必要があるでしょう。

不妊に悩む方は非常に多く、何とかしたいと願っても不妊治療で発生する高額な治療費が壁となって立ちはだかっているのが現状です。

今回はバイアグラというED治療薬に保険が適用されることになり、多少なりとも不妊治療の費用を軽減することに役立っていくでしょう。保険適用で処方してもらうには、様々な基準や審査をクリアし、無事に通過しても最大で1年間という期限は発生します。

しかし、チャンスであることには変わりません。使えるものは何でも使いましょう。バイアグラというED薬の保険適用は、必ずや不妊に悩むあなたの力となってくれるでしょう。